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カリキュラムの特長

保健医療学部 理学療法学科

理学療法学科のカリキュラムの特長

理学療法学科の教育カリキュラムは理学療法の国家資格のほかに医療や福祉に関連する資格取得に対応しています。

1.理学療法士(国家資格)

理学療法士はPhysical Therapist(PT)とも呼ばれます。ケガや病気などで身体に障害のある人や障害の発生が予測される人に対して、基本動作能力(座る、立つ、歩くなど)の回復や維持、及び障害の悪化の予防を目的に、運動療法や物理療法(温熱、電気等の物理的手段を治療目的に利用するもの)などを用いて、自立した日常生活が送れるよう支援する医学的リハビリテーションの専門職です。治療や支援の内容については、理学療法士が個々の対象者について医学的・社会的視点から身体能力や生活環境等を十分に評価し、それぞれの目標に向けて適切なプログラムを作成します。理学療法士は主に病院、クリニック、介護保険関連施設等で働いています。中には専門性を生かし、プロスポーツのチームに属している理学療法士もいます。理学療法士は国家資格であり、免許を持った人でなければ名乗ることができません。国家資格を取得するためには、指定された学校で決められた単位を取得して卒業し、その上で国家試験受験資格を得た上で国家試験を受験し、合格する必要があります。
北海道科学大学は社会における諸問題を解決するためのスキルを身につけ、他職種と連携し、患者や家族のニーズに応えるより高度な理学療法士を養成するニーズに応え、理学療法学科を設置しました。理学療法士及び作業療法士法に対応した科目はもちろんのこと、工学系の大学の特徴であるリハビリテーション工学のための工学系科目、理学療法にとどまらずスポーツや予防的リハビリテーション、介護予防や健康支援なども含むより高いスキルを持った理学療法士を目指せる科目も開講しています。内訳は、「基本教育科目」、「専門基礎教育科目」、「専門教育科目」に分かれ、必修科目及び選択必修科目を合わせて124単位以上の単位を取得して卒業することにより、国家試験の受験資格が得られます。

2.社会福祉主事(任用資格)(国家資格)

社会福祉主事とは、福祉事務所現業員として任用される者に要求される資格(任用資格)であり、社会福祉施設職員等の資格に準用されています。社会福祉主事の職務は社会福祉各法に定める援護又は更生の措置に関する事務を行うために、福祉事務所には必置義務があります。(福祉事務所のない町村には任意設置)。社会福祉主事任用資格の取得方法はいくつかありますが、本学科の場合、厚生労働省が指定する科目のうち、本学科の開講科目に該当する3科目以上を取得して卒業し、卒業証明書、成績証明書を厚生労働省に提出し、申請すると取得可能です。該当する科目の例として、公衆衛生学、一般臨床医学、リハビリテーション医学、看護学概論などがあります。

3.福祉住環境コーディネーター(検定資格)

この資格は、我が国が迎える「少子高齢化」に対して、個人、企業、行政を含めた住環境整備や高齢者保険、福祉サービスの充実を図るため、福祉、介護、医療、建築といった福祉全般に関わる総合的な知識を有することを認定するものです。
東京商工会議所では平成11年5月からこのような新しい分野として全国的にも初めての「福祉住環境コーディネーター検定試験」を実施し、福祉全般に関わる総合的知識の普及、及び人材育成を行っています。この資格には2級、3級があります。試験は全国308の商工会議所で受験でき、受験資格(学歴、年齢、性別、国籍)に制限はありません。

4.介護支援専門員(ケアマネジャー)(検定資格)

介護保険において、要支援、要介護認定を受けた人からの相談を受け、居宅サービス計画(ケアプラン)の作成、介護サービス事業者との連絡・調整を行う資格です。利用者、介護者と面接をして必要な介護サービスについて査定(アセスメント)し、介護保険が利用できるようサービス計画や個別支援計画を作成(プランニング)します。また、サービス利用開始後も介護サービスの定期的な評価を行い、利用者、介護者の状況に合わせて再びアセスメント、プランニングを行うなど、トータルなサービスを提供する介護保険制度の中心的な役割を担っています。
保健・医療・福祉の国家資格を有し、5年以上の実務経験のある者に介護支援専門員実務研修受講試験の受験資格が与えられます。理学療法士や社会福祉主事(任用資格)は対象国家資格であり、それぞれ資格取得後に実務経験5年で受験が可能となります。この試験合格後に都道府県で実施する「介護支援専門員実務研修」を受講することで資格取得となります。

5.福祉情報技術コーディネーター(検定資格)

福祉情報技術コーディネーター認定試験は、障害者や高齢者のために、コンピュータによるさまざまな支援技術と、補助機材をその障害に応じて結びつけ、障害者や高齢者の自立をサポートできるように、操作技術を教える指導者としての能力を認定します。資格には範囲、難易度に応じて1級から3級まであり、受験資格は申し込み時に18歳以上であることが必要です。

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