ここは、現在と、未来を接続する学科。
挑戦をおそれない。最前線で活躍したい。
そんなあなたにこそ、学んでほしい。
今、そしてこれからの社会で
求められるスキルとは、
人の思いを理解する力。
デジタルを活用する力。
そして経営の視点から、組織を動かす力だ。
だから私たちは創り出す。
既存の文系をアップデートする
進化系の学びを。
北海道への貢献や、スタートアップの起業、
新たなイノベーションにも、
この学びはつづいていく。
経営情報学科で、
組織をリードする「進化系」になれ。
手稲駅前新キャンパスに誕生
※現在設置構想中のため、内容は学部学科名称を含めて予定であり、計画変更の可能性があります。
DATA 01
今、DXを推進する
人材が足りない。
データの活用やデジタル技術の進化により、世界中で情報技術を活用した産業構造の変化が起きています。この変化の中で企業が生き残るためには、デジタルトランスフォーメーション(DX)を実現することが不可欠です。そのための人材が今まさに不足し、日本は米国と比較すると遅れをとっています。
DXの意味と、求められる理由とは
DX(デジタルトランスフォーメーション)とは、企業がビジネス環境の変化に対応するために、ビッグデータやデジタル技術を活用し、製品やサービスだけでなく、利益を生み出す仕組みそのものを見直し、変えていく取り組みです。
テクノロジーが日常に溶け込んだ今、企業は競争力を保ち続けるためにも、DXの導入を急ぐことが求められています。
DATA 02
現場はまだ、先端技術を
使いこなせない。
生成AIなどの先端技術は、一人ひとりが働く現場も大きく変えています。特に生成AIは生産性を飛躍的に向上させ、新しいビジネスチャンスを創造しました。しかし、この変化の波に乗るための最大の壁が「AI運用の人材・ノウハウ不足」。日本企業の半数以上が、データマネジメントに関わる人材が不足していると答えています。先端技術が現場で活躍するために、人材の確保や、育成環境の整備が急がれます。
データマネジメントとは
データマネジメントとは、データの登録や更新、蓄積や見える化、品質管理などを含む、データを資源としてビジネスに活かすために、組織が行う取り組みのことです。生成AIなど先端技術の活用が進む今、その成果を引き出すにはデータの整備や活用を支える仕組みが不可欠であり、重要性はこれまで以上に高まっています。
DATA 03
必要なのは、
デジタルと人をつなぐ存在。
DXを進めるには、技術を理解し、人をつなぎ、変革を導く「ビジネスアーキテクト」が必要です。デジタルを人のために使い、社会や企業を変えていく人材が、これからのビジネスの要となります。
ビジネスアーキテクトとは
企業や組織のDX推進において、ビジネスモデルや業務プロセスの設計・変革をリードする専門人材です。単なるIT技術者ではなく、ビジネスの目的を明確にし、それを実現するための全体構想を描き、経営層から現場まで多くの関係者の間に立って連携を促し、デジタルを活用して会社全体を前進させる役割を担います。
経営情報学科の全体像
4つの特色
FOUR FEATURES
FEATURE 01
総合的なマネジメント力
文系の得意分野である「経営寄り」や、理系の得意分野である「情報寄り」といった偏ったカリキュラムではなく、『人を理解する力』『組織を動かす力』『デジタルを活用する力』をバランスよく育成し、総合的な思考力を備えたマネジメント能力を身につけた人材を育成します。
FEATURE 02
企業価値を高めるスキル
企業の経営方針や戦略に欠かせない「ヒト・モノ・カネ・データ」を体系的に学び、企業価値を最大化する力を養うカリキュラムです。
FEATURE 03
実践や経験を重視
実務家とともに組織のリアルな課題解決に取り組む演習を通じて学びを社会で活かすための基盤を育み、“実践的な学びの場”として、キャリアの土台を築きます。
FEATURE 04
幅広い学びを横断
どの分野の人材にも必要な基盤能力を育成する全学共通プログラム「HUSスタンダード」や、総合大学の特色を生かした学部横断型の学びと研究を展開します。
学べる分野
FIELD OF STUDY
本学科は「経営」と「情報」を組み合わせるだけではなく、新しい組織づくりを担うプロフェッショナルを育成します。重視するのは、多様な人々と協働するための『人を理解する力』・課題を解決に導く『ビジネスを動かす力』・データやICTを駆使する『デジタルを活用する力』の3つの力です。これらをバランスよく身につけられるよう、実際の組織現場の声を反映した独自のカリキュラムを提供しています。
学びの柱
人を理解する力
多様な人々と協働するための
知識と経験
ビジネスを動かす力
企業や社会の課題に対応可能な
柔軟な思考
デジタルを活用する力
組織運営や企業経営のための
AIやICTの活用力
身につけるスキル
専門教育科目
組織づくりの基本となる経営スキル
組織戦略、マーケティング、財務 など
例)「経営科学」「オペレーションズ・リサーチ」「生産管理システム」「経営情報分析」
デジタル時代に必要な知識とスキル
データ分析、システム活用 など
例)「ビジネスデータサイエンス」「経営情報システム」「デジタル技術活用」「イノベーション・デザイン」「経営情報実践Ⅰ・Ⅱ」
共通科目
キャリア形成、ビジネススキル、健康科学 など
HUSスタンダード
科目
日本語表現、英語、課題解決発見法、AI入門、SDGs関連 など
キャリアイメージ
CAREER
想定される職業
企業の企画・人事・マーケティングから、行政・教育・医療機関、NPOまで、さまざまな舞台で活躍のチャンスが広がっています。
一般企業
- ⚫︎ 商品企画部門:顧客の声を活かした新商品の企画
- ⚫︎ マーケティング部門:SNSを活用した販売戦略の立案
- ⚫︎ 人事部門:働きやすい職場づくりの推進
- ⚫︎ 経営企画部門:組織全体の変革推進
就職先例
メーカーの商品開発部門/ビジネスアナリスト/コンサルティング/金融業界のデジタル戦略担当/小売のマーケティング担当 など
公共・非営利組織
- ⚫︎ 行政機関:いつでもどこでも利用できるサービスの企画
- ⚫︎ 教育機関:ITを活用した学習環境づくりの推進
- ⚫︎ 医療機関:データに基づいた運営の効率化
- ⚫︎ NPO:社会課題の解決に向けた活動の展開
就職先例
農業協同組合/市町村職員など
目指せる資格
- リテールマーケティング(販売士)検定
- 日商簿記検定
- ITパスポート試験国家資格
- 基本情報技術者試験国家資格
- 応用技術者試験国家資格
- 情報セキュリティマネジメント試験国家資格
- ITコーディネータ(ITC)
- Microsoft Office Specialist
- G検定(ジェネラリスト検定)
カリキュラム
CURRICULUM
Coming Soon
カリキュラムは近日公開予定です。
MDASH認定
北海道科学⼤学は、⽂部科学省「数理・データサイエンス・AI教育プログラム認定制度(リテラシーレベル)」及び「HUS数理・データサイエンス・AI教育プログラム認定制度(応用基礎レベル)」に認定されています。
- ※ リテラシーレベル認定有効期限:2027年3月31日
- ※ 応用基礎レベル認定有効期限:2030年3月31日
取得学位
学士(経営情報学)
入学定員
50名
学費(予定)
- 入学金(初年度のみ)
- 200,000 円
- 授業料
- 1,250,000 円
- その他 経費
- 初年度 62,300 円 2年次以降 15,800 円
- 学費(年額)
- 初年度 1,512,300 円 2年次以降 1,265,800 円
スカラーシップ制度
本学独自の
特待生制度
返還義務
なし
申し込み
不要
一般選抜[前期]・一般選抜(大学入学共通テスト利用選抜)[前期]で優秀な成績を収めた合格者を対象に、学費を減免する本学独自の特待生制度です。スカラーシップ生の対象となる得点率の目安は80%程度以上であり、S・A・Bの区分については学科ごとに判定いたします。
- ⚫︎ 対象:一般選抜[前期] または 一般選抜(大学入学共通テスト利用選抜)[前期]の合格者(各学科入学定員の10%以内)
- ⚫︎ 減免期間:修業年限以内
- ⚫︎ 免除内容:S/全額免除、A/半額免除、B/年額25万円免除
日本が推進する次世代社会のビジョンであるSociety5.0は、サイバー空間(仮想空間)とフィジカル空間(現実空間)を高度に融合させた超スマート社会であり、その実現に向けてデジタルトランスフォーメーション(DX)が加速している。
Society5.0の実現やDXの推進においては、AI、IoT、ビッグデータ等の先端技術の活用に加え、これらの技術を組織運営や事業戦略に効果的に組み込み、新たな価値を創造することが不可欠である。
課題先進地域とも言われる北海道においては、人口減少や高齢化、地域産業の維持・発展といった課題に対し、デジタル技術を活用した解決策が強く求められている。特に、企業や行政機関等の事業体においては、データに基づいた的確な意思決定、情報システムを活用した業務プロセスの効率化・改善、そしてデジタル技術を駆使した新規事業の創出が、持続的な発展のための鍵となる。そのためには、経営の知識と情報技術の双方を理解し、データを分析・活用して組織の課題解決や価値向上を主導できる人材、すなわち経営と情報の融合領域に精通した専門人材が不可欠である。
このような背景の下、本学の情報科学部において、情報科学分野を基盤としつつ、特に「経営工学」の視点を取り入れた教育研究を展開する。情報処理・データ分析、システム化に関する知識・技術に加え、事業体の管理・運営の在り方に関する理解を深め、工学的アプローチに基づき、情報技術を適切に活用することで、事業体における新規事業の企画・開発や業務プロセスの改善・構築などを創造的に実践できる技術者を養成する。これにより、北海道におけるデジタルトランスフォーメーションを経営・組織運営の側面から推進し、地域経済社会の実質的な発展に貢献することを目指し、情報科学部経営情報学科を設置するものである。
経営情報学科では、「工学分野」の「経営工学」を基礎とする教育研究を通して、「経済社会の一員として求められる汎用的技能や職業観と課題解決能力及び現代社会に関する知識の理解とともに、情報処理・計算・データ分析、システム化、情報倫理・情報社会の観点から、事業体の管理や運営の在り方についての見方や考え方を働かせ、情報システムを活用した事業戦略の策定や業務改善の推進を図るための諸課題を追究し、解決する活動を通して、経済社会の発展に貢献できる技術者」を養成する。
情報科学部 経営情報学科の3つのポリシー
*構想中